基準額に本人と勤務先の拠出率をそれぞれ掛けます。両方が住宅積立金口座に入ります。
月額拠出の計算に使う給与額です。通常は前年の月平均給与を用います。明細や勤務先で確認できます。
給与から差し引かれる割合です。7% なら 7 を入力します。給与明細などで確認できます。
勤務先が負担する割合です。実際に届け出ている割合を入力してください。
基準額が上限・下限の範囲外なら、その境界の額で計算します。空欄なら制限をかけません。
基準額がこの金額を下回る場合は、この金額で計算します。下限がない場合や確定済みの基準額なら空欄にできます。
基準額がこの金額を上回る場合は、この金額で計算します。上限がない場合や確定済みの基準額なら空欄にできます。
個人分と勤務先分の合計で、毎月口座に入る金額です。
上限・下限を適用した後の、拠出率を掛ける金額です。
元金・期間・年利・返済方式から返済予定を試算します。
住宅積立金から借りる金額を入力します。併用する民間ローン分は別に計算します。
契約上の返済年数です。1 年を 12 回払いとして計算します。
住宅の区分と期間に応じた中央銀行の参考金利です。2 軒目は下限金利です。契約金利も入力できます。
年利をパーセントで入力します。2.6% なら 2.6 です。編集すると手入力の金利が使われます。
元利均等では返済総額が毎月ほぼ同じです。元金均等では元金部分が同じで、利息と月額が減ります。
元利均等方式での毎月の元金と利息の合計です。
返済期間全体の利息の合計です。元金は含みません。
返済期間全体で支払う元金と利息の合計です。
各保険の基準額と料率から、本人負担と勤務先負担を試算します。
各保険で共通に使う基準額です。申告給与を入力し、加入地の上限・下限を適用できます。
医療保険料と一緒に引かれる固定額です。地域の規定や明細で確認し、なければ 0 を入力します。
基準額が上限・下限の範囲外なら、その境界の額で計算します。空欄なら制限をかけません。
基準額がこの金額を下回る場合は、この金額で計算します。下限がない場合や確定済みの基準額なら空欄にできます。
基準額がこの金額を上回る場合は、この金額で計算します。上限がない場合や確定済みの基準額なら空欄にできます。
各保険の本人負担と、入力した医療保険の固定加算額の合計です。
上限・下限を適用した共通基準額です。個別の基準額が入力された保険はその額で計算します。
各保険の実際の料率を入力します。異なる基準額が適用される場合は個別に入力できます。
この保険で給与から引かれる割合です。個人負担がなければ 0 を入力します。
この保険で勤務先が負担する割合です。労災などは業種や認定区分により異なります。
この保険で給与から引かれる割合です。個人負担がなければ 0 を入力します。
この保険で勤務先が負担する割合です。労災などは業種や認定区分により異なります。
この保険で給与から引かれる割合です。個人負担がなければ 0 を入力します。
この保険で勤務先が負担する割合です。労災などは業種や認定区分により異なります。
この保険で給与から引かれる割合です。個人負担がなければ 0 を入力します。
この保険で勤務先が負担する割合です。労災などは業種や認定区分により異なります。
この保険で給与から引かれる割合です。個人負担がなければ 0 を入力します。
この保険で勤務先が負担する割合です。労災などは業種や認定区分により異なります。
基礎年金と個人口座年金を試算します。経過措置の年金などは現地機関が算定します。
基礎年金の算定に用いる退職地の基準額です。退職年に対応する公表額を入力します。
各年の拠出対象給与と地域の基準給与の比率の平均です。80% なら 0.8 と入力します。
認定された加入期間の満年数です。端数の月は別に入力します。
満年数に含まれない月数を 0~11 で入力します。25 年 6 か月なら 25 と 6 です。
退職時の基本年金個人口座の残高です。社会保険の記録で確認できます。
年齢表の参考月数を入力します。実際の退職年齢に対して決定された月数を使ってください。
個人口座年金の計算に使う除数です。参考表では、例えば満 60 歳で 139 です。
基礎年金と個人口座年金の試算額の合計です。
算定基準額 ×(1+平均拠出指数)÷ 2 × 拠出年数 × 1%。
退職時の個人口座残高 ÷ 個人口座の算定月数。